ラジオ体操のある会社って面倒ですよね。でも、面と向かって会社に「ラジオ体操なんていらない!」とは言いづらいし…!
・ラジオ体操にはメリットもあるが、強制するのはおかしい
・精神的に嫌悪感を感じる人も多い
・お偉いさんの満足のためだけに行われる場合がある
・始業時間前に強制されている場合は労基に通報!
ラジオ体操を会社で行うことには、確かに健康面で良いかもしれません。しかし、乗り気でない社員が多いのに、なぜ無理してラジオ体操をさせるのでしょうか?それは、続けることでメリットを感じている人間がいるからです。
社員全員が同じ時間に指示に従う状況は、上位職にとって従業員が自分に服従しているという証になるからです。
Contents
会社を辞めるか?残るか?
ラジオ体操が嫌でたまらない場合は、会社を辞めるかor会社に残るかが問題となります。今の会社で経験を積む目的があるなら、ラジオ体操に耐えながらでも残るべきかもしれません。
しかし、こういう会社は馴染めない人ほどストレスが溜まるものです。
大卒社会人8年目で2回転職している私の経験談になりますが、4回や5回など転職回数を重ねていない限り辞めても何とかなります。
ラジオ体操が会社にいらない理由
惰性になってしまっているから
「会社創業以来続けているから」「俺が新人の時からやってるから」
といったように、惰性でずっと続けている場合もあります。目的を忘れて形骸化してしまえば、続ける効果はありません。はっきり言っていらないです。
しかし、ずっと続いている習慣を断ち切ろうとすれば、止めようという提案をした人に全責任が覆いかぶさります。
誰かが責任を被らない限り、会社のラジオ体操の習慣は断ち切れません。やめさせることはかなり難しいです。
上位職が偉くなった気になるだけだから
「今日もみんな素直に体操しているな!」
問題は、部下が指示に従うことで自分が偉くなったと勘違いするおじさんがいることです。むしろ、自分が耐えてきたからこそ、理不尽を部下に強制します。
伝統的(古典的)企業にお勤めの方はわかると思いますが、人に言うことを聞かせることが大好きという人は一定数います。
このような人の下で、ラジオ体操を止めましょう!と果たして言えるでしょうか?下手したら、自分の持っている権限をフル活用して、査定を下げに来るかもしれません。
会社での立場が危うくなるので、やっぱり止めさせることは非常に難しいのです。
自由参加の概念すらない場合があるから
なぜか、伝統的企業のお偉いさんは「みんなでやる」ことに過剰にこだわる人が多いです。つまり、自由参加の考え方がないんです。
やりたい人はやればいいし、やりたくない人はやらなくていい、という考え方がありません。
やってもやらなくてもいいじゃないか!と思うでしょうが、その考えは理解してもらえないでしょう。
なんだか、夫婦別姓の議論と似ている気がします。
ラジオ体操を会社でおこなう会社
ラジオ体操を行う会社の種類
主に、肉体労働と関係のある職場で実施していることが多いです。例えば、製造業、建設業でラジオ体操を実施している会社は非常に多いです。また、実際に体を動かす人たちだけでなく、総務や営業などの部署も含めて、全社で行う会社も珍しくありません。
ラジオ体操のマイナス点
朝に体を動かしたくない人もいる
「朝はダルくて体を動かしたくない・・・」
というスロースターターの方もいらっしゃるでしょう。メリットの多いラジオ体操でも、そんな人に強制させたら逆効果です。嫌悪感が勝ります。
もし、あなたがこのタイプの場合、上司に本音を伝えてみてもいいかもしれません。風通しの良い環境であれば、参加しないで済むようにしてくれる可能性があります。
強制参加のラジオ体操なんてメリットないし、いらないですよね?
毎朝同じことをするので飽きる
始業前のラジオ体操は、まったく同じ時間に同じ動きをすることになるので、確実に飽きます。惰性になれば段々と動きが適当になり、効果が半減します。
強制されるのは逆効果
会社に無理強いされている状態ではどうでしょう。命令って強ければ強いほど反抗したくなりますよね?この状態を、心理的リアクタンスと言います。
心理的リアクタンスとは,ある行動を推奨したり,ある行動を抑制したりするコミュニケーションに接触した個人が,そのコミュニケーションに対して反発する傾向を意味する.
引用:「自動車利用抑制コミュニケーションに対する心理的リアクタンスについての理論実証研究」(土木計画学研究・論文集,20 (3),pp. 571-580, 2003.)
たとえば、「宿題やりなさい!」という命令に対して、「やろうと思ってたけどやりたくなくなった」という現象です。人は命令されることに対して、自分の選択の余地がなくなることを嫌います。
そういった意味でも、強制的にラジオ体操をさせられることはデメリットになります。
始業前に強制されるのはおかしい(労基案件!)
もし始業前に強制されているようであれば、労働基準監督署に通報することを考えてもいいかもしれません。始業前にラジオ体操をさせる会社にとって、労働基準法を守ろうとする気はありません。
私は、過去労基にサービス残業の問題で2回通報をしたことがあります。2回とも証拠を揃えていたため、その会社に調査と是正勧告がされました。2回目の通報では、月40時間のサービス残業がゼロになるほどの威力がありました。
もし、ラジオ体操が始業の5~10分前に始まる場合、会社から参加の指示があればそれは労働時間としてみなされるべきです。もし、無給でやらされているのでしたら、躊躇なく国家権力を使いましょう。
2019年4月から「働き方改革関連法」が制定され、労働法の違反に対して労働基準監督署の目が非常に厳しくなりました。違反の証拠さえ揃っていれば、通報から1か月前後で会社に調査が入ります。(品川、王子労働基準監督署の場合)
(1)「早出残業」に該当する代表的なケース
基本的に、会社の指示のもとで行なわれる行為をしている時間は、「客観的に見て使用者の指揮命令下に置かれている」時間と評価できるため、労働時間に含まれます。
早出残業の代表例には、以下のようなものがあります。
業務指示
ラジオ体操、清掃、朝礼
研修参加、学習
制服や作業服の着用
開店準備
出典:「早出残業」として残業代を請求できるケース、できないケース
アディーレ法律事務所 柏支店
労基に訴え出る際は、下記の証拠を用意しましょう。私が実際に労基に相談した際に、担当者から勧められた方法です。私が使ったのは①と③で、両方とも実際に有効でした。
①ラジオ体操が始まった時間がわかる写真を毎日撮影(時計がベスト)
②ラジオ体操が始まる時間に、自分の私用のアドレスにメールを送る
③ラジオ体操の始まりと終わりの時間を分単位でメモ
メモでいいの?と思われるかもしれませんが、”分単位”で書いてあれば十分証拠として認められます。(5分単位ではなく絶対に1分単位です!!)
また、通報の仕方には「情報提供(匿名)」「申告(実名)」の2種類があります。申告の場合は必ず身バレしますので、その会社を辞める気がない場合は、必ず「情報提供」にしてください。そのあたりは、労基の人に聞けばわかると思います。
ラジオ体操の効果
とはいえ、ラジオ体操がなぜ日本全国でメジャーになっているかというと、効果があるからです。
・血行促進
・ストレッチにより体の柔軟性向上
・毎朝同じ時間に行うことでの、業務開始のスイッチ
・職場の一体感のため
血行促進
血行促進に絞っても多くのメリットがあります。
・肩こり
・疲労
・頭痛
・冷え
・肌荒れ
・むくみ
血行促進だけでも多くのメリットが望めます。しかし、ラジオ体操の効果はこれだけではありません。
ストレッチにより体の柔軟性向上
ラジオ体操にはストレッチ動作もあるので、体の柔軟性が向上しケガをしにくくなります。だからこそ、体を動かす建設業や製造業で行われるのです。
デスクワークの方はあまり関係ないかもしれませんが、現場作業をする方にとっては身体の動きやすさは作業効率にも影響します。
毎朝同じ時間に行うことで業務開始のスイッチになる
毎日同じことをした後に仕事を開始することで、仕事モードにすぐに切り替えられることが望めます。スポーツ選手のルーティンのようなもので、業務に入る前に毎回同じ行動をして集中力を高めます。
自分だけのルーティンを見つけるのは難しいかもしれませんが、ラジオ体操であれば、大抵の社会人は学生時代に覚えているので、簡単にできます。
職場の一体感のため
単純に、みんなで一斉にラジオ体操をすることで、職場の一体感を向上させます。例えば、あなたが小学生や中学生だったころを思い出してみてください。
朝礼、授業、運動会の練習など、同じことを同じ時間にさせることが多かったですよね?ところが、結果として友達との交流が増えたり、クラスメイトとしての意識が芽生えたりといったことがあったと思います。
その会社バージョンが、毎朝のラジオ体操なんです。しかし、後述しますが同時にデメリットにもなる理由です。
まとめ:ラジオ体操は自由参加が理想的
・ラジオ体操には多くのメリットがあるが、強制されるのはおかしい
・精神的なデメリット、嫌悪感を感じる人も多い
・始業時間前に強制されている場合は労基に通報
ラジオ体操は軽い全身運動としては最高です。きちんと納得したうえで参加するならデメリットはないと思います。しかし、強制されていると感じているのであれば、マイナスにもなり得ます。
朝のラジオ体操に納得できず、「やりたくない」という意思表示ができない環境では、メンタル的な悪影響も大きいです。仕事における理不尽の強制は、働くモチベーションそのものに関わってきますので、はっきりいって”いらない”と言えます。
それが始業時間前に行われるのであれば、労基という国家権力で対抗しましょう。
肉体労働系の仕事以外でラジオ体操を強制する会社は少ないので、もし本当に納得いかなく嫌であれば、転職を考えてみてもいいかもしれません。